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iDeCoに加入する前に知っておきたいこと~iDeCoにデメリットはあるの?~

メリットばかりじゃない!?iDeCo(イデコ)のデメリットも確認

個人型確定拠出年金のiDeCoは、大きなメリットを持った年金制度です。

年々、公的年金の受給開始年齢の引き上げや、個人的な収入の減少に伴い、不安な老後の生活をフォローする制度として利用者も増えてきました。

その一方、iDeCoはメリットばかりではなく、デメリットもあります。

利用する以上、デメリットも理解しておきたいところですよね!
iDeCoのデメリットについて少し考えてみたいと思います。

iDeCoを利用する場合のデメリットは2つ!

金融商品としてとても魅力的なiDeCoですが、メリットがあれば当然デメリットもあります。

iDeCoのメリットばかりに気がとられ、デメリットを運用始めてから知ったとなると、後々後悔してしまう可能性もあるかもしれません。

iDeCoのデメリットは大きくわけて2つあります。

メリットと比較して、たいしたことがないと考える人もいるかもしれません(;^_^A
逆にこれなら運用を考えるという人もいるかもしれません。

その2つのデメリットをそれぞれ詳しく解説します。

iDeCoを利用する場合のデメリット①~積み立て資産は60歳まで引き出せない!~

iDeCoのデメリットで最も気にしておかなければいけないのが、積み立てた資産を60歳になるまでの間引き出すことができないということです。

そして、途中でiDeCoを解約することも原則的に認められていません。

そのため、iDeCoの目的である「老後資金の構築」という目的以外で、その積み立てたお金は使えないということを認識しておく必要があるのです。

しかし、iDeCoの解約は原則できないのですが、解約できる例外が3つあります

・特定条件5項目すべてを満たす場合
・加入者本人が亡くなった場合
・加入者本人が障害状態になった場合

まず、特定条件5項目については、すべてに該当している場合は、脱退一時金を受け取ることができます。

・国民年金の第1号被保険者のうち、国民年金保険料の全額免除または一部免除、もしくは納付猶予を受けていること
・確定拠出年金の障害給付金の受給権者ではないこと
・通算の拠出期間が3年以下、または個人別管理資産が25万円以下であること
・企業型確定拠出年金またはiDeCoの加入者資格を最後に喪失した日から2年以内であること
・企業型確定拠出年金の資格喪失時に脱退一時金を受給していないこと

 

これに該当しない場合は、途中解約が認められません。

 

次に本人が亡くなったときです。
加入者本人が亡くなった場合、遺族の請求によって、死亡給付金という形で支給を受けることができます。
この請求は遺族からの請求が必要です。
加入している方は、iDeCoに加入していること、万が一のことはわかるようにしておくほうがいいでしょう。

もう一つは障害状態に陥った場合です。
障害状態になった場合、障害給付金を受給することができます。
この障害状態ですが、障害の等級が1級と2級に該当する程度の障害状態のことをいいます。

iDeCoを利用する場合のデメリット②~手数料はかかる~

iDeCoに加入し、口座を開設するとき、その口座を維持する際に、それぞれ手数料が必要になります。

金額は、金融機関によって変わるのですが、例えば30年間運用すれば、約6万から10万の手数料が必要になる場合があります。

長い年数の投資になることから、この手数料は馬鹿になりません。
加入する場合は、金融機関も手数料などを意識して選ぶ必要があります。